Category: 判例集・最新判例

全科目を横断する最新判例集(年度別発行)や、法律用語辞書・法律用語辞典など

重要判例解説 最新版

重要判例解説平成21年度版

重要判例解説平成20年度版

重要判例解説平成19年度版

重要判例解説平成18年度版

重要判例解説平成17年度版

重要判例解説平成16年度版

重要判例解説平成15年度版

版:有斐閣 毎年4月上旬に刊行されます

重要判例解説 有斐閣ジュリスト臨時増刊号、年度毎の最新重要判例集です。最高裁判例だけではなく実務上・講学上重要な下級審判決の解説も含まれる。例年6月頃の刊行だったが、18年度版からは4月になった。「じゅうはん」と呼ばれる。「重判をつぶしておく」というのは、2~3年分の重判を一読しておくということ。
 同じ有斐閣の判例百選は改訂の間隔が長く(5年程度)、その間隔を補完する。司法試験の観点から見ると択一、論文を問わず、出題予想につながるので2~3年分遡ってつぶしておくというのが受験界セオリー。

最高裁 時の判例

最高裁 時の判例 1 (公法編)

最高裁 時の判例 2 (私法編1)

最高裁 時の判例 3 (私法編2)

最高裁 時の判例 4 (刑事法編)

最高裁 時の判例 5 (H15~H17年)

最高裁 時の判例 6 (H18~H20年)

版:有斐閣

最高裁 時の判例 ロー生必携。最高裁判例について詳しく知りたいときは、最高裁判所調査官による判例解説が有益である。最高裁判決を事実上書いているのは、なにを隠そう調査官である。事件を担当した調査官本人の解説だから、問題の所在や判例理論はもちろん、結論に至った背景なども丸わかり。

 その調査官解説は、雑誌「法曹時報」(by法曹会)に掲載された後、年度毎の「最高裁判所判例解説」(by法曹会)に収録される。そして、さらに雑誌「ジュリスト」(by有斐閣)の「時の判例」コーナーにも最高裁調査官によるコンパクトな解説が掲載される。
 「最高裁 時の判例1~4」は、平成元年から14年までに言い渡された新しい事件に絞って、最高裁判例を分野別に分類し、時の判例(コンパクトバージョンの調査官解説)をまとめて本にしたもの。当該判例の意義や射程が客観的に解説されているので、ロースクールでの判例研究にも最適。平成以降の新しい判例をつぶしておけば、試験対策上も優位に立てるでしょう。
 1巻は、憲法・行政法・税法・環境法・国際法に関する判例110件強。2巻は、民法分野に関する判例130件強。3巻は商法・民訴法・労働法・知的財産法・経済法・国際私法に関する判例160件強。4巻は、刑法・刑訴法などに関する判例130件を収録。

 2007年末、「最高裁 時の判例(5)」として、H15年からH17年までの判例を追補する続刊が発売された。

 2010年末、時の判例6がでました。H18年からH20年の判例を追補する。

有斐閣法律用語辞典 第3版

有斐閣法律用語辞典 第3版

著:法令用語研究会 版:有斐閣 2006.3

有斐閣 法律用語辞典 本格的専門用語辞典。一般的なものから講学上の用語まで、約13600項目の法律用語を収録し簡潔に解説。一冊あると重宝します。便利なCD-ROM版もあります。
 高いですが、六法のように毎年買い換える必要はなく、専門家としての一生モノですね。

図解による法律用語辞典 補訂3版

図解による法律用語辞典 補訂3版

版:自由国民社 2009.1

図解による法律用語辞典 自由国民社 ズバリおすすめ。これ1冊で、辞書と入門書の2役をこなす優れもの。重要な法律用語の急所を図解・視覚化してくれますからビジュアルで理解できます。
 一般的な辞典・辞書のように「あいうえお順」ではなく、各用語が各法律分野ごとの「体系順」で並んでいます。したがって、分からない言葉を調べ、同時に周辺の関連事項をまとめ読みできます。具体的には、分からない用語を辞書的に引いて意味が分かる(辞書機能)。それと同時に、当該分野の基本的知識が芋づる式に手に入る(入門書機能)。有斐閣の法律用語辞典と比べると、かなりの値頃感があります。

判例セレクト2001~2008

判例セレクト 2001~2008 

 

著:法学教室編集室 版:有斐閣 2010.12.24

 

判例セレクト出版社による公式説明等

 

『法学教室』3月号別冊付録として好評の「判例セレクト」の2001~2008の8年分を1冊に合本したもの。各年の憲法・民法・刑法の重要判例を精選して1頁で解説し,各判例の論点を簡潔に学習するのに最適な,コンパクトな判例解説の決定版。

 

憲法78件、民法87件、刑法83件、判例の動き

速報判例解説 雑誌法学セミナー増刊

速報判例解説7 法学セミナー増刊  

 

編:速報判例解説編集委員 版:日本評論社 2010.9.29

 

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 主要6分野と新司法試験の選択科目分野の計15分野の最新重要判例(2010年4月まで)